様々な専門知識を持ったスペシャリストチーム。
金融・人材系の知識が強い。
かつては大人の入口の一歩として嗜む人が多かったが、現在ではそのような考えを持つ人がほとんど存在しなくなり、確実にタバコは消滅への道を歩んでいると言っていいだろう。
百害あって一利なしという立場が定着してしまったからか、多くの人から忌み嫌われる存在にまでなっている。
道端でタバコの副流煙を吸わされるだけでも不快な気分になるもので、早く地球上からなくなってほしいと思っている人も少なくないだろう。
もちろん筆者も同様である。
そんなタバコに更なるダメージを与えようと、タバコと収入の相関関係について調査を行うことにした。
タバコが収入にも悪影響を与えているということが判明すれば、喫煙者が更に減少するかもしれないと考えたからだ。
そして、調査を行った結果、結論から言えば、年収と喫煙率にはかなりの悪い相関関係が存在していることが判明した。
日本人の喫煙率
まずは厚生労働省の「国民健康・栄養調査(平成29年)」から日本人の喫煙率を掲載しよう。
平成29年の時点で日本人の喫煙率の平均は約18.8％。
男性が30.6％、女性が7.7％と男女差は依然としてかなりの開きがあるが、全体の傾向としては緩やかに喫煙率は減少している。
男女年代別の喫煙率
年代別でみると、男女ともに30代から50代がボリュームゾーンとなっている。
健康的な問題や体力的な問題で喫煙がしづらくなってくるのか、60歳を超えると喫煙率は減少していく。
タバコの危険教育の賜物か高すぎて手が出ないのかは不明だが、20代は男女ともに大きく喫煙率が下がっている。
タバコと所得・収入・年収の相関関係について
タバコと収入の間には反比例の相関関係が存在している。
タバコを吸う人ほど、所得は低い傾向にある。
所得による喫煙率の割合
厚生労働省の国民健康・栄養調査より参照。
グラフを見れば一目瞭然に低所得世帯ほど喫煙率が高い傾向にある。
これは男女ともに同様の傾向であるが、女性の方がより顕著になっている。
学歴別の喫煙率
学歴別の喫煙率グラフである。
一目瞭然であるが、低学歴であるほど喫煙率が高く、高学歴ほど喫煙率は低くなる。
学歴が高いほど収入が増加する傾向にある。
つまり、このデータからも喫煙者の収入が低くなりやすいという事が読み取れるだろう。
https://www.nenshuu.net/sonota/contents/gakureki.php
事業所規模別の喫煙率
事業所規模別の喫煙率においても、小規模事業所ほど喫煙率が高い傾向にある。
事業所の規模は年収と比例関係にあるため、低収入の事業所ほど喫煙率が高いという結論になる。
https://www.nenshuu.net/salary/contents/jigyousho_kibo.php
まとめ
様々な切り口の統計データから、喫煙と収入には悪い意味での反比例が存在し、タバコを吸う人ほど低年収になりやすいことが理解いただけたかと思う。
タバコを吸うから年収が低くなるのか、年収が低い人ほどタバコを吸う傾向にあるのかは不明であるが、タバコが人に良い影響を与えていないのは一目瞭然といるだろう。
喫煙が人間に対して良い影響を与えることは何一つ存在しない。
このデータがきっかけとなり、一人でも多くの喫煙者が減少していくことを願うばかりである。
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