鹿島建設株式会社の年収

鹿島建設株式会社の生涯年収・年収ランキング・勤続年数など各種データ

鹿島建設の平均年収・生涯賃金・初任給

上場企業が公表している有価証券報告書データより鹿島建設の収入状況のデータを集計。
2017年発表の鹿島建設の平均年収は947万3671円、生涯年収（生涯賃金）は3億2857万4731円でした。

鹿島建設の年別年収推移と従業員数、平均年齢、勤続年数

鹿島建設の平均年収・従業員数・平均年齢・勤続年数の各種データの推移状況を年毎にグラフ化。
少人数かつ高収入の企業がありますが、そのほとんどは事業を行う本体の企業とは別の「～ホールディングス」といった持ち株会社。

1年毎の推移をグラフとして見ることで企業の体力や状況を知ることができます。

年	従業員数	平均年齢	勤続年数	年収
2017年	7611人	43.9歳	18.3年	947万3671円
2016年	7527人	43.7歳	18.3年	892万8794円
2015年	7546人	43.7歳	18.5年	891万6107円
2014年	7657人	43.5歳	18.5年	877万1680円
2013年	7737人	43.5歳	18.5年	874万7914円
2012年	7925人	43.6歳	18.7年	879万4924円
2011年	8164人	43.7歳	18.7年	865万6085円
2010年	8452人	43.9歳	19.0年	890万6680円
2009年	8705人	44.2歳	19.2年	935万9168円

鹿島建設の年収偏差値

3000社以上の上場企業における鹿島建設の年収偏差値を算出いたしました。
このデータによって、鹿島建設の年収が上場企業内、業界内、都道府県内においてどれほどの位置にあるのか相対的な状況を知ることができます。

鹿島建設の年収偏差値は70.5でした。日本の中で抜群に良い収入状況です。偏差値70以上は全体の2.3％程度。上位2％に入る超優良企業といえます。

全国を対象とする上場企業全体の年収偏差値よりも、業種内や都道府県別の年収偏差値に注目した方が良いケースもあります。

全企業を含めてしまうとコンサル系や銀行業など高収入体質の業界も含めて対比することになり、その企業の実態を把握しにくくなるためです。

サービス業や小売り系は総じて低収入だったり、東京や大阪には年収2000万円に近い企業があったりと企業を取り巻く状況は様々であることを加味して判断すると適切な企業状況を知ることができます。

鹿島建設の全上場企業中の年収ランキング

3000社以上ある上場企業の中での鹿島建設のデータを上場企業別・業種別・都道府県別にランク付けしました。
鹿島建設の平均年収947万3671円、生涯年収3億2857万4731円のランキングは以下の結果となりました。

鹿島建設の年齢別年収推移と生涯年収・生涯賃金

2017年 鹿島建設の30歳から55歳の推定推移グラフと30歳から59歳までの年収・ボーナス・給与推移データを見ることができます。
※賃金構造基本統計調査 業種別賃金カーブデータより。
統計値を利用した推測データのため、実際の数字とは乖離のある場合もあります。参考程度にご覧ください。

年齢	月額給与	給与(年間)	ボーナス(年間)	年収
30歳	50万5133円	606万1603円	126万415円	732万2018円
31歳	51万7387円	620万8644円	127万9601円	748万8246円
32歳	52万9640円	635万5686円	129万8788円	765万4474円
33歳	53万8883円	646万6599円	132万6365円	779万2964円
34歳	54万5115円	654万1386円	136万2332円	790万3717円
35歳	55万1347円	661万6173円	139万8297円	801万4470円
36歳	55万7579円	669万957円	143万4264円	812万5222円
37歳	56万3812円	676万5744円	147万232円	823万5975円
38歳	57万1204円	685万4459円	151万4064円	836万8525円
39歳	58万1306円	697万5678円	157万6253円	855万1932円
40歳	59万1408円	709万6896円	163万8441円	873万5339円
41歳	60万1509円	721万8115円	170万631円	891万8747円
42歳	61万1611円	733万9334円	176万2819円	910万2154円
43歳	62万1770円	746万1240円	183万1330円	929万2571円
44歳	63万2014円	758万4178円	190万9325円	949万3504円
45歳	64万2259円	770万7116円	198万7320円	969万4437円
46歳	65万2504円	783万54円	206万5315円	989万5370円
47歳	66万2749円	795万2992円	214万3311円	1009万6303円
48歳	67万929円	805万1155円	218万8400円	1023万9556円
49歳	67万7733円	813万2802円	221万1553円	1034万4355円
50歳	68万4537円	821万4449円	223万4705円	1044万9155円
51歳	69万1341円	829万6096円	225万7858円	1055万3954円
52歳	69万8145円	837万7742円	228万1011円	1065万8754円
53歳	69万7945円	837万5348円	227万8246円	1065万3594円
54歳	69万3077円	831万6927円	225万8203円	1057万5128円
55歳	68万8208円	825万8503円	223万8159円	1049万6664円
56歳	68万3340円	820万82円	221万8116円	1041万8198円
57歳	67万8471円	814万1660円	219万8074円	1033万9733円
58歳	66万2431円	794万9179円	208万5358円	1003万4537円
59歳	63万5219円	762万2638円	187万9970円	950万2609円
生涯賃金・生涯年収：3億2857万4731円

30歳から55歳の年収推移を今一度確認してみましょう。

30歳の年収は732万2018円
35歳の年収は801万4470円
40歳の年収は873万5339円
45歳の年収は969万4437円
50歳の年収は1044万9155円
55歳の年収は1049万6664円

30歳から順調に伸びて50代前半で最高年収に達した後は定年に向けてゆるやかに減少していきます。

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ファーストコーポレーション 建設業 639万1000円	日成ビルド工業 建設業 568万1675円	オーテック 建設業 634万2622円
東鉄工業 建設業 840万9104円	北弘電社 建設業 611万8000円	JESCOホールディングス 建設業 567万2000円
中外炉工業 建設業 822万4685円	北陸電気工事 建設業 605万7459円	TATERU 建設業 750万3000円
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じもとホールディングス 銀行業 946万3000円	キョーリン製薬ホールディングス 医薬品 945万3683円	東京エレクトロン 電気機器 949万5877円
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飯野海運 海運業 951万6000円	野村不動産ホールディングス 不動産業 951万8742円	レノバ 電気・ガス業 942万7176円
味の素 食料品 952万4867円	中外製薬 医薬品 953万789円	KDDI 情報・通信業 953万2136円
プラネット サービス業 940万3932円	ダイビル 不動産業 938万9000円	ジェイ エフ イー ホールディングス 鉄鋼 938万2000円

鹿島建設と生涯年収の近い企業15社

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長谷工コーポレーション 建設業 3億2861万5490円	ベネッセホールディングス サービス業 3億2892万5962円	みずほフィナンシャルグループ 銀行業 3億2923万3596円
TATERU 建設業 3億2775万9561円	千代田化工建設 建設業 3億2951万2177円	T&Dホールディングス 保険業 3億2971万9044円
キョーリン製薬ホールディングス 医薬品 3億2726万75円	阪急阪神ホールディングス 陸運業 3億2993万2923円	小野薬品工業 医薬品 3億2696万9194円
ダイダン 建設業 3億2690万3632円	電通国際情報サービス(ISID) 情報・通信業 3億2689万7648円	ジェイ エフ イー ホールディングス 鉄鋼 3億3032万4417円
NIPPO 建設業 3億2672万219円	ビーロット 不動産業 3億3048万6967円	長瀬産業 卸売業 3億3067万5989円

全上場企業年収ランキング

上場企業の年収ランキングトップ15を表示しています。

M&Aキャピタルパートナーズ サービス業 2994万8000円	キーエンス 電気機器 1861万7851円	マーキュリアインベストメント 証券・商品先物取引業 1822万9000円
ストライク サービス業 1777万1000円	東京放送(TBS)ホールディングス 情報・通信業 1661万5000円	GCA サービス業 1559万円
ヒューリック 不動産業 1530万6947円	朝日放送 情報・通信業 1515万8000円	フジ･メディア･ホールディングス 情報・通信業 1485万4000円
野村ホールディングス 証券・商品先物取引業 1451万893円	日本テレビホールディングス 情報・通信業 1427万5600円	日本M&Aセンター サービス業 1418万8000円
三菱商事 卸売業 1386万2987円	伊藤忠商事 卸売業 1383万8699円	テレビ東京ホールディングス 情報・通信業 1375万759円

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