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年収ガイド企業別年収データ一覧上場企業年収ランキング>キーエンス

株式会社キーエンスの年収

株式会社キーエンスの生涯年収・年収ランキング・勤続年数など各種データ

2014年08月23日 2020年08月18日

キーエンスの業種・設立年・URLなどの基本データをご覧ください。

キーエンスは大阪府大阪市に本社を置く自動制御機器や計測機器などの開発・販売を行う企業。
トヨタや三菱商事などのように一般に広く知られた企業ではありませんが、上場企業年収ランキングでは常にトップ5を維持しており、エンジニア業界では日本屈指の高収入・高収益企業として知られています。

会社名:株式会社キーエンス
読みがな:キーエンス
業種:電気機器
所在地:大阪市東淀川区東中島1-3-14
設立年:1974年
社長:山本晃則
URL:https://www.keyence.co.jp/

キーエンスの平均年収・生涯賃金・初任給

上場企業が公表している有価証券報告書データよりキーエンスの収入状況のデータを集計。
2019年発表のキーエンスの平均年収は2110万6666円、生涯年収(生涯賃金)は8億3526万212円でした。

キーエンス
平均年収:2110万6666円

生涯年収:8億3526万212円
平均勤続年数:12.1年
平均年齢:35.8歳 
従業員数:2388人

大卒初任給:20.5万円
内定者数:‐人(男:‐ 女:‐)
中途採用者数:‐人
※初任給・採用者は2019年取得

キーエンスの年別年収推移と従業員数、平均年齢、勤続年数

キーエンスの平均年収・従業員数・平均年齢・勤続年数の各種データの推移状況を年毎にグラフ化。
少人数かつ高収入の企業がありますが、そのほとんどは事業を行う本体の企業とは別の「~ホールディングス」といった持ち株会社。

1年毎の推移をグラフとして見ることで企業の体力や状況を知ることができます。

従業員数 平均年齢 勤続年数 年収
2019年2388人35.8歳12.1年2110万6666円
2018年2253人35.9歳12.2年2088万5270円
2017年2121人36.1歳12.4年1861万7851円
2016年2160人35.3歳11.7年1756万1367円
2015年1988人35.6歳11.8年1648万5728円
2015年2063人35.3歳11.7年1688万2469円
2014年2038人34.8歳11.1年1440万1001円
2013年2029人34.3歳10.6年1321万9419円
2012年2077人33.5歳9.8年1314万5033円
2012年1883人34.4歳10.7年1322万1200円
2011年1920人33.4歳9.8年1285万8158円
2010年1959人32.5歳8.9年1008万6859円
2009年1895人32.1歳8.6年1135万7052円
2008年1764人32.0歳8.5年1397万6308円
2007年1647人31.9歳8.3年1386万164円
2006年1529人31.8歳8.3年1344万6415円
2005年1390人31.9歳8.3年1333万5797円

キーエンスの年収偏差値

3000社以上の上場企業におけるキーエンスの年収偏差値を算出いたしました。
このデータによって、キーエンスの年収が上場企業内、業界内、都道府県内においてどれほどの位置にあるのか相対的な状況を知ることができます。

上場企業全体での
年収偏差値

137.3

上場企業
(3695社中)

業種別での
年収偏差値

135.4

電気機器
(245社中)

都道府県別での
年収偏差値

136.2

大阪府
(425社中)

キーエンスの年収偏差値は137.3でした。日本の中でも異次元の収入状況です。偏差値80以上は全体の0.1%程度。間違いなく日本のトップ企業といえます。

全国を対象とする上場企業全体の年収偏差値よりも、業種内や都道府県別の年収偏差値に注目した方が良いケースもあります。

全企業を含めてしまうとコンサル系や銀行業など高収入体質の業界も含めて対比することになり、その企業の実態を把握しにくくなるためです。

サービス業や小売り系は総じて低収入だったり、東京や大阪には年収2000万円に近い企業があったりと企業を取り巻く状況は様々であることを加味して判断すると適切な企業状況を知ることができます。

キーエンスの全上場企業中の年収ランキング

3000社以上ある上場企業の中でのキーエンスのデータを上場企業別・業種別・都道府県別にランク付けしました。
キーエンスの平均年収2110万6666円、生涯年収8億3526万212円のランキングは以下の結果となりました。

上場企業
平均年収ランキング

2

上場企業
(3695社中)

業種別
平均年収ランキング

1

電気機器
(245社中)

都道府県別
平均年収ランキング

1

大阪府
(425社中)

上場企業
生涯年収ランキング

2

上場企業
(3694社中)

業種別
生涯年収ランキング

1

電気機器
(245社中)

都道府県別
生涯年収ランキング

1

大阪府
(425社中)

キーエンスの年齢別年収推移と生涯年収・生涯賃金

2019年 キーエンスの30歳から55歳の推定推移グラフと30歳から59歳までの年収・ボーナス・給与推移データを見ることができます。
※賃金構造基本統計調査 業種別賃金カーブデータより。
統計値を利用した推測データのため、実際の数字とは乖離のある場合もあります。参考程度にご覧ください。

年齢 月額給与 給与(年間) ボーナス(年間) 年収
30歳123万8883円1486万6607円364万6524円1851万3131円
31歳126万1358円1513万6296円380万7991円1894万4287円
32歳128万3832円1540万5985円396万9458円1937万5443円
33歳130万7777円1569万3334円412万7317円1982万655円
34歳133万3195円1599万8344円428万1575円2027万9920円
35歳135万8612円1630万3354円443万5833円2073万9188円
36歳138万4030円1660万8363円459万92円2119万8456円
37歳140万9447円1691万3373円474万4350円2165万7720円
38歳142万8989円1714万7871円487万7961円2202万5833円
39歳143万9717円1727万6606円498万608円2225万7214円
40歳145万445円1740万5341円508万3254円2248万8596円
41歳146万1173円1753万4076円518万5901円2271万9977円
42歳147万1900円1766万2811円528万8547円2295万1359円
43歳148万6033円1783万2405円539万3957円2322万6359円
44歳150万5273円1806万3283円550万3508円2356万6791円
45歳152万4513円1829万4160円561万3058円2390万7219円
46歳154万3753円1852万5042円572万2609円2424万7651円
47歳156万2993円1875万5919円583万2159円2458万8079円
48歳158万8577円1906万2928円600万344円2506万3272円
49歳162万505円1944万6069円622万7158円2567万3227円
50歳165万2433円1982万9205円645万3976円2628万3181円
51歳168万4362円2021万2346円668万790円2689万3136円
52歳171万6290円2059万5486円690万7603円2750万3090円
53歳172万7469円2072万9634円697万3600円2770万3235円
54歳172万4815円2069万7788円693万2383円2763万175円
55歳172万2161円2066万5941円689万1170円2755万7112円
56歳171万9508円2063万4099円684万9953円2748万4048円
57歳171万6854円2060万2252円680万8736円2741万989円
58歳163万5366円1962万4400円631万4484円2593万8889円
59歳152万93円1824万1118円562万6078円2386万7197円
生涯賃金・生涯年収:8億3526万212円

30歳から55歳の年収推移を今一度確認してみましょう。

30歳の年収は1851万3131円
35歳の年収は2073万9188円
40歳の年収は2248万8596円
45歳の年収は2390万7219円
50歳の年収は2628万3181円
55歳の年収は2755万7112円

30歳から順調に伸びて50代前半で最高年収に達した後は定年に向けてゆるやかに減少していきます。

キーエンスの年収について

キーエンスの年収は例年1000万円を超えており、日本トップの高給企業です。
30歳の時点で1000万円の年収に届き、そこからも確実に年収は増加し続けます。

2015年からは1500万円を超える年収となっていますが、社員数が2000人を超える大企業でのこの水準は過去にも例が無く、未知の領域を走り続けている状態です。
一般企業であれば、社長がもらう金額を社員が支給されている事になります。

生涯年収は6億円~7億円程度で一般の平均が2億円強の状況を考えると、一般人の約3倍の収入が期待できる計算になります。

なぜキーエンスは高年収を実現できるのか

なぜキーエンスは1000万円以上という規格外の高年収を実現できるのでしょうか?
主な理由には以下のものがあります。

開発能力が高く製品の性能が良い。

まず根本といえるのが開発能力が高いため「売れる」製品を継続的に作り出していること。
新商品の7割が世界初という驚異的な開発力。
全世界で幅広く支持され世界中の数十万社がキーエンスの製品を導入しています。

ほとんどのメーカーでは代理店や商社を販売の窓口としていますが、キーエンスでは営業担当が直接相手先に出向いて販売を行う営業方式を採用しています。
コンサルティング営業と呼ばれる方式で、この方式であれば代理店の利益を削除できるため利益率は大きく向上します。

また、営業担当は直接現場に出向いて生産ラインの状況をリサーチして、顧客でさえも気づいていない問題点を洗い出します。
それらの問題点を開発に報告することによって更なる改良製品を生み出すという、良質なスパイラルが形成されているのです。

自社とつながりの薄い代理店販売ではこのようなスパイラルが形成されることはありません。

コンサルティング営業はスタッフを多く抱える必要があったり、販売網が拡げにくかったりと相手から必ず必要とされるような「強い商品」が無いと成立しにくいのですが、キーエンス社員の優秀さと製品のクオリティがそれを実現させています。

自社工場を持たない「ファブレスメーカー」である。

また、キーエンスでは工場を持たない「ファブレスメーカー」のため、工場員として従事する社員がほとんど存在していません。
そのため、企業にとって一番のコストである人件費が大きく削減できています。

開発や営業などの本社スタッフと比べると工場勤務の社員は給与が低く設定されるのが通常ですから、合算して計算した場合には平均年収は大きく下がります。

生産を持たない、工場員がいないことで年収を下げる要素が存在しないため、平均年収が上昇する傾向にあるともいえます。
そういう意味では三菱商事や住友商事など商社系の企業システムと似通っています。
※商社は取り次ぎがメインで基本的に自社で生産・開発・販売は行わない。そのため社員は総合職の割合が高くなり、平均年収も高くなる。

利益率が高く、更に利益を積極的に従業員に還元する方針を採用している。

キーエンスの営業利益率は50%。
また、キーエンスでは一定の利益を積極的に従業員に還元しています。

キーエンスと激務

「30代で家が建ち、40代で墓が建つ」

キーエンスの仕事を語るうえで必ずと言っていいほど言われる名文句で実際の労働状況もその文句に違わない過酷な職場のようです。
一般的なブラック企業であれば長時間勤務・低賃金などの環境が「過酷」の中身になりますが、キーエンスでは仕事の効率・合理性・結果に対する強烈度合いが「過酷」なのです。

仕事でうまく結果がでなければ、徹底して効率化を図られ指導が行われます。

上記に記載してある平均勤続年数と平均年齢を確認してください。
2014年から2016年では平均勤続年数は約12年、平均年齢は約35歳と一般的な水準よりもかなり短く若い数字になっています。

創立したばかりの企業を除けば、上場企業であれば平均勤続年数は約15年~、平均年齢は40歳前後が通常です。
それよりも大幅に数字が少ないということは離職率は高く、志半ばにして「卒業」していく社員が多いということで、仕事の過酷さが純粋に表われているデータといえます。

キーエンスの採用と採用実績校

採用実績校

早稲田大学、慶応大学、同志社大学、大阪大学、関西大学、関西学院大学、明治大学、東京工業大学、神戸大学、立命館大学、法政大学、青山学院大学、京都大学、滋賀大学、東京大学、大阪市立大学、大阪府立大学、上智大学、東京理科大学など。※2014年

採用は私立のトップ大学の採用がメインといえます。
大阪の企業ということもあり、関西系大学の採用実績が目立ちます。

採用は徹底した人物評価主義

いわゆる縁故や特定の大学や研究室からのコネ入社は一切行っておらず、徹底した人物評価主義を貫いています。
仮に、縁故で入れたとしても高度なビジネス力が要求される現在の状況下では、仕事を続けていくことは不可能でしょう。

採用では相応しい能力を持っているか否かだけに焦点が当てられ、能力が足りていない人が採用されることはありません。
面接では志望動機など一般的な質問は少なく、説得面接など頭の回転を試すような質問が繰り返し行われるようです。
※説得面接とは「私は野球が好きなんだけれど、サッカーが好きになるように説得してください。」というように与えられたお題に対して、面接官の説得を行う面接形式。
コミュニケーション能力、論理的思考能力などを測ることができる。

採用に関しては一切の妥協を許さないキーエンス。
このような厳しい難関をくぐり抜けてきた集団だからこそ、世界の最新鋭企業、日本のトップ企業であり続けられるのです。

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