株式会社キーエンスの年収

株式会社キーエンスの生涯年収・年収ランキング・勤続年数など各種データ

キーエンスの平均年収・生涯賃金・初任給

上場企業が公表している有価証券報告書データよりキーエンスの収入状況のデータを集計。
キーエンスの平均年収は1751万7949円、生涯年収（生涯賃金）は7億172万8055円でした。

キーエンスの年別年収推移と従業員数、平均年齢、勤続年数

キーエンスの平均年収・従業員数・平均年齢・勤続年数の各種データの推移状況を年毎にグラフ化。
少人数かつ高収入の企業がありますが、そのほとんどは事業を行う本体の企業とは別の「～ホールディングス」といった持ち株会社。

1年毎の推移をグラフとして見ることで企業の体力や状況を知ることができます。

年	従業員数	平均年齢	勤続年数	年収
2021年	2607人	35.8歳	12.2年	1751万7949円
2020年	2511人	35.6歳	12.0年	1839万2309円
2019年	2388人	35.8歳	12.1年	2110万6666円
2018年	2253人	35.9歳	12.2年	2088万5270円
2017年	2121人	36.1歳	12.4年	1861万7851円
2016年	2160人	35.3歳	11.7年	1756万1367円
2015年	2063人	35.3歳	11.7年	1688万2469円
2015年	1988人	35.6歳	11.8年	1648万5728円
2014年	2038人	34.8歳	11.1年	1440万1001円
2013年	2029人	34.3歳	10.6年	1321万9419円
2012年	2077人	33.5歳	9.8年	1314万5033円
2012年	1883人	34.4歳	10.7年	1322万1200円
2011年	1920人	33.4歳	9.8年	1285万8158円
2010年	1959人	32.5歳	8.9年	1008万6859円
2009年	1895人	32.1歳	8.6年	1135万7052円
2008年	1764人	32.0歳	8.5年	1397万6308円
2007年	1647人	31.9歳	8.3年	1386万164円
2006年	1529人	31.8歳	8.3年	1344万6415円
2005年	1390人	31.9歳	8.3年	1333万5797円

キーエンスの年収偏差値

3000社以上の上場企業におけるキーエンスの年収偏差値を算出いたしました。

このデータによって、キーエンスの年収が上場企業内、業界内、都道府県内においてどれほどの位置にあるのか相対的な状況を知ることができます。

キーエンスの年収偏差値は117.7でした。

日本の中でも異次元の収入状況です。

偏差値80以上は全体の0.1％程度。間違いなく日本のトップ企業といえます。

キーエンスの全上場企業中の年収ランキング

3000社以上ある上場企業の中でのキーエンスのデータを上場企業別・業種別・都道府県別にランク付けしました。
キーエンスの平均年収1751万7949円、生涯年収7億172万8055円のランキングは以下の結果となりました。

キーエンスの年齢別年収推移と生涯年収・生涯賃金

2021年 キーエンスの30歳から55歳の推定推移グラフと25歳から59歳までの年収・ボーナス・給与推移データを見ることができます。
※賃金構造基本統計調査 業種別賃金カーブデータからの推計値。

20代の年収状況

年齢	月額給与	給与(年間)	ボーナス(年間)	年収
25歳	79万8784円	958万5413円	210万4100円	1168万9513円
26歳	83万5033円	1002万405円	233万2847円	1235万3253円
27歳	87万1283円	1045万5400円	256万1598円	1301万6996円
28歳	90万3798円	1084万5584円	276万1336円	1360万6920円
29歳	93万712円	1116万8555円	291万7563円	1408万6118円

25歳で1168万9513円、29歳で1408万6118円と給与は上昇し、20代後半の平均年収は1295万560円となっています。

日本全体の20代後半の平均年収の402万7000円(男性平均)と比較すると、世間一般の水準よりも相当に高く一流企業の水準といえます。

30代の年収状況

年齢	月額給与	給与(年間)	ボーナス(年間)	年収
30歳	95万7627円	1149万1526円	307万3787円	1456万5314円
31歳	98万4541円	1181万4494円	323万14円	1504万4509円
32歳	101万1455円	1213万7466円	338万6238円	1552万3704円
33歳	103万9740円	1247万6888円	355万2282円	1602万9171円
34歳	106万9396円	1283万2763円	372万8144円	1656万907円
35歳	109万9053円	1318万8637円	390万4006円	1709万2644円
36歳	112万8709円	1354万4511円	407万9868円	1762万4380円
37歳	115万8365円	1390万386円	425万5730円	1815万6116円
38歳	117万9100円	1414万9203円	439万1573円	1854万776円
39歳	119万913円	1429万967円	448万7393円	1877万8364円

30代前半の平均年収は1554万4721円、30代後半の平均年収は1803万8456円。

働き盛りの年齢であり、大きな年収アップが望めるでしょう。
実際に30歳1456万5314円から、39歳の1877万8364円まで20代よりも給与の伸び率は高くなっています。

40代の年収状況

年齢	月額給与	給与(年間)	ボーナス(年間)	年収
40歳	120万2727円	1443万2731円	458万3217円	1901万5948円
41歳	121万4541円	1457万4495円	467万9037円	1925万3532円
42歳	122万6354円	1471万6259円	477万4861円	1949万1120円
43歳	124万957円	1489万1488円	487万6562円	1976万8051円
44歳	125万9742円	1511万6912円	498万7090円	2010万3999円
45歳	127万8528円	1534万2336円	509万7614円	2043万9951円
46歳	129万7313円	1556万7760円	520万8139円	2077万5899円
47歳	131万6098円	1579万3184円	531万8667円	2111万1848円
48歳	133万8913円	1606万6961円	545万9417円	2152万6378円
49歳	136万5758円	1638万9096円	563万392円	2201万9488円

企業の主力となる40代前半の平均年収は1952万6530円、40代後半の平均年収は2117万4713円。

40歳1901万5948円から、49歳の2201万9488円まで順調に収入が増加していきます。

40代前半の平均年収が582万1000円(男性平均)ですから、平均よりも1370万5530円も高く、この年収を得られるキーエンスは日本の企業でもトップ層にあたります。

50代の年収状況と生涯賃金

年齢	月額給与	給与(年間)	ボーナス(年間)	年収
50歳	139万2602円	1671万1230円	580万1367円	2251万2597円
51歳	141万9447円	1703万3365円	597万2342円	2300万5707円
52歳	144万6291円	1735万5499円	614万3316円	2349万8816円
53歳	146万3549円	1756万2591円	625万9940円	2382万2531円
54歳	147万1219円	1765万4639円	632万2211円	2397万6850円
55歳	147万8890円	1774万6687円	638万4482円	2413万1169円
56歳	148万6561円	1783万8735円	644万6757円	2428万5492円
57歳	149万4231円	1793万783円	650万9028円	2443万9811円
58歳	143万1358円	1717万6300円	608万7408円	2326万3709円
59歳	133万8251円	1605万9018円	545万8409円	2151万7428円

キーエンスの50代前半の平均年収は2336万3300円、50代後半の平均年収は2352万7522円。
多くの企業が50代前半あたりで最高年収となりますが、キーエンスの55歳時年収は2413万1169円となっています。

入社から順調に伸び、50代で最高年収に達した後は定年に向けてゆるやかに減少していきます。

生涯賃金は7億172万8055円に平均退職金2000万円を加算した7億2172万8055円程度になると予想されます。

キーエンスの年収について

キーエンスの年収は例年1000万円を超えており、日本トップの高給企業です。
30歳の時点で1000万円の年収に届き、そこからも確実に年収は増加し続けます。

2015年からは1500万円を超える年収となっていますが、社員数が2000人を超える大企業でのこの水準は過去にも例が無く、未知の領域を走り続けている状態です。
一般企業であれば、社長がもらう金額を社員が支給されている事になります。

生涯年収は6億円～7億円程度で一般の平均が2億円強の状況を考えると、一般人の約3倍の収入が期待できる計算になります。

なぜキーエンスは高年収を実現できるのか

なぜキーエンスは1000万円以上という規格外の高年収を実現できるのでしょうか？
主な理由には以下のものがあります。

開発能力が高く製品の性能が良い。

まず根本といえるのが開発能力が高いため「売れる」製品を継続的に作り出していること。
新商品の7割が世界初という驚異的な開発力。
全世界で幅広く支持され世界中の数十万社がキーエンスの製品を導入しています。

ほとんどのメーカーでは代理店や商社を販売の窓口としていますが、キーエンスでは営業担当が直接相手先に出向いて販売を行う営業方式を採用しています。
コンサルティング営業と呼ばれる方式で、この方式であれば代理店の利益を削除できるため利益率は大きく向上します。

また、営業担当は直接現場に出向いて生産ラインの状況をリサーチして、顧客でさえも気づいていない問題点を洗い出します。
それらの問題点を開発に報告することによって更なる改良製品を生み出すという、良質なスパイラルが形成されているのです。

自社とつながりの薄い代理店販売ではこのようなスパイラルが形成されることはありません。

コンサルティング営業はスタッフを多く抱える必要があったり、販売網が拡げにくかったりと相手から必ず必要とされるような「強い商品」が無いと成立しにくいのですが、キーエンス社員の優秀さと製品のクオリティがそれを実現させています。

自社工場を持たない「ファブレスメーカー」である。

また、キーエンスでは工場を持たない「ファブレスメーカー」のため、工場員として従事する社員がほとんど存在していません。
そのため、企業にとって一番のコストである人件費が大きく削減できています。

開発や営業などの本社スタッフと比べると工場勤務の社員は給与が低く設定されるのが通常ですから、合算して計算した場合には平均年収は大きく下がります。

生産を持たない、工場員がいないことで年収を下げる要素が存在しないため、平均年収が上昇する傾向にあるともいえます。
そういう意味では三菱商事や住友商事など商社系の企業システムと似通っています。
※商社は取り次ぎがメインで基本的に自社で生産・開発・販売は行わない。そのため社員は総合職の割合が高くなり、平均年収も高くなる。

利益率が高く、更に利益を積極的に従業員に還元する方針を採用している。

キーエンスの営業利益率は50％。
また、キーエンスでは一定の利益を積極的に従業員に還元しています。

キーエンスと激務

「30代で家が建ち、40代で墓が建つ」

キーエンスの仕事を語るうえで必ずと言っていいほど言われる名文句で実際の労働状況もその文句に違わない過酷な職場のようです。
一般的なブラック企業であれば長時間勤務・低賃金などの環境が「過酷」の中身になりますが、キーエンスでは仕事の効率・合理性・結果に対する強烈度合いが「過酷」なのです。

仕事でうまく結果がでなければ、徹底して効率化を図られ指導が行われます。

上記に記載してある平均勤続年数と平均年齢を確認してください。
2014年から2016年では平均勤続年数は約12年、平均年齢は約35歳と一般的な水準よりもかなり短く若い数字になっています。

創立したばかりの企業を除けば、上場企業であれば平均勤続年数は約15年～、平均年齢は40歳前後が通常です。
それよりも大幅に数字が少ないということは離職率は高く、志半ばにして「卒業」していく社員が多いということで、仕事の過酷さが純粋に表われているデータといえます。

キーエンスの採用と採用実績校

採用実績校

早稲田大学、慶応大学、同志社大学、大阪大学、関西大学、関西学院大学、明治大学、東京工業大学、神戸大学、立命館大学、法政大学、青山学院大学、京都大学、滋賀大学、東京大学、大阪市立大学、大阪府立大学、上智大学、東京理科大学など。※2014年

採用は私立のトップ大学の採用がメインといえます。
大阪の企業ということもあり、関西系大学の採用実績が目立ちます。

採用は徹底した人物評価主義

いわゆる縁故や特定の大学や研究室からのコネ入社は一切行っておらず、徹底した人物評価主義を貫いています。
仮に、縁故で入れたとしても高度なビジネス力が要求される現在の状況下では、仕事を続けていくことは不可能でしょう。

採用では相応しい能力を持っているか否かだけに焦点が当てられ、能力が足りていない人が採用されることはありません。
面接では志望動機など一般的な質問は少なく、説得面接など頭の回転を試すような質問が繰り返し行われるようです。
※説得面接とは「私は野球が好きなんだけれど、サッカーが好きになるように説得してください。」というように与えられたお題に対して、面接官の説得を行う面接形式。
コミュニケーション能力、論理的思考能力などを測ることができる。

採用に関しては一切の妥協を許さないキーエンス。
このような厳しい難関をくぐり抜けてきた集団だからこそ、世界の最新鋭企業、日本のトップ企業であり続けられるのです。

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電気機器のピックアップ企業

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ＭＵＴＯＨホールディングス 電気機器 482万918円	ＳＥＭＩＴＥＣ 電気機器 644万9000円	多摩川ホールディングス 電気機器 640万3000円
京三製作所 電気機器 733万8817円	日本アビオニクス 電気機器 650万7000円	日新電機 電気機器 705万3000円
ジーエス・ユアサコーポレーション 電気機器 856万8538円	オプトエレクトロニクス 電気機器 602万3000円	横河電機 電気機器 880万4205円
明電舎 電気機器 750万8585円	ウインテスト 電気機器 503万3279円	ＫＯＡ 電気機器 503万7023円

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ＴＢＳホールディングス 情報・通信業 1501万6000円	ソレイジア・ファーマ 医薬品 1490万円	三井物産 卸売業 1482万5000円
スクウェア・エニックス・ホールディングス 情報・通信業 1469万1573円	ストライク サービス業 1432万8000円	野村ホールディングス 証券、商品先物取引業 1414万6131円
ソフトバンクグループ 情報・通信業 1404万9675円	日本テレビホールディングス 情報・通信業 1384万6267円	レーザーテック 電気機器 1379万501円

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ヒューリック 不動産業 6億4835万8848円	地主 不動産業 6億789万1318円	三菱商事 卸売業 5億8588万8103円
伊藤忠商事 卸売業 5億7639万6421円	ストライク サービス業 5億5230万9568円	ソフトバンクグループ 情報・通信業 5億2436万1926円
三井物産 卸売業 5億2382万8702円	マクニカ・富士エレホールディングス 卸売業 5億1795万920円	ショーボンドホールディングス 建設業 5億2万5490円
レーザーテック 電気機器 4億9954万5175円	日本Ｍ＆Ａセンターホールディングス サービス業 4億8647万118円	霞ヶ関キャピタル 不動産業 4億8174万1373円
スクウェア・エニックス・ホールディングス 情報・通信業 4億7349万4022円	住友商事 卸売業 4億7348万3324円	ＴＢＳホールディングス 情報・通信業 4億7210万9536円

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地主 不動産業 1694万4663円	三菱商事 卸売業 1678万3874円	マクニカ・富士エレホールディングス 卸売業 1633万7812円
伊藤忠商事 卸売業 1627万8110円	ショーボンドホールディングス 建設業 1563万1000円	ＴＢＳホールディングス 情報・通信業 1501万6000円
ソレイジア・ファーマ 医薬品 1490万円	三井物産 卸売業 1482万5000円	スクウェア・エニックス・ホールディングス 情報・通信業 1469万1573円
ストライク サービス業 1432万8000円	野村ホールディングス 証券、商品先物取引業 1414万6131円	ソフトバンクグループ 情報・通信業 1404万9675円

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