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株式会社キーエンスの年収

株式会社キーエンスの生涯年収・年収ランキング・勤続年数など各種データ

キーエンスの業種・設立年・URLなどの基本データをご覧ください。

キーエンスは大阪府大阪市に本社を置く自動制御機器や計測機器などの開発・販売を行う企業。
トヨタや三菱商事などのように一般に広く知られた企業ではありませんが、上場企業年収ランキングでは常にトップ5を維持しており、エンジニア業界では日本屈指の高収入・高収益企業として知られています。

会社名:株式会社キーエンス
読みがな:キーエンス
業種:電気機器
所在地:大阪市東淀川区東中島1-3-14
設立年:1974年
社長:山本晃則
URL:https://www.keyence.co.jp/

キーエンスの年収・生涯賃金・初任給

上場企業が公表している有価証券報告書データよりキーエンスの収入状況のデータを集計。
2017年発表のキーエンスの平均年収は1861万7851円、生涯年収(生涯賃金)は7億4374万4438円でした。

キーエンス
平均年収:1861万7851円

生涯年収:7億4374万4438円
平均勤続年数:12.4年
平均年齢:36.1歳 
従業員数:2121人

大卒初任給:20.5万円
内定者数:‐人(男:‐ 女:‐)
中途採用者数:‐人
※初任給・採用者は2017年取得

キーエンスの年収偏差値

3000社以上の上場企業におけるキーエンスの年収偏差値を算出いたしました。
このデータによって、キーエンスの年収が上場企業内、業界内、都道府県内においてどれほどの位置にあるのか相対的な状況を知ることができます。

上場企業全体での
年収偏差値

125.8

上場企業
(3619社中)

業種別での
年収偏差値

129.7

電気機器
(259社中)

都道府県別での
年収偏差値

130.2

大阪府
(424社中)

キーエンスの年収偏差値は125.8でした。日本の中でも異次元の収入状況です。偏差値80以上は全体の0.1%程度。間違いなく日本のトップ企業といえます。

全国を対象とする上場企業全体の年収偏差値よりも、業種内や都道府県別の年収偏差値に注目した方が良いケースもあります。

全企業を含めてしまうとコンサル系や銀行業など高収入体質の業界も含めて対比することになり、その企業の実態を把握しにくくなるためです。

サービス業や小売り系は総じて低収入だったり、東京や大阪には年収2000万円に近い企業があったりと企業を取り巻く状況は様々であることを加味して判断すると適切な企業状況を知ることができます。

キーエンスの全上場企業中の年収ランキング

3000社以上ある上場企業の中でのキーエンスのデータを上場企業別・業種別・都道府県別にランク付けしました。
キーエンスの平均年収1861万7851円、生涯年収7億4374万4438円のランキングは以下の結果となりました。

上場企業
平均年収ランキング

2

上場企業
(3619社中)

業種別
平均年収ランキング

1

電気機器
(259社中)

都道府県別
平均年収ランキング

1

大阪府
(424社中)

上場企業
生涯年収ランキング

2

上場企業
(3619社中)

業種別
生涯年収ランキング

1

電気機器
(259社中)

都道府県別
生涯年収ランキング

1

大阪府
(424社中)

年収推移グラフデータ

キーエンスの収入状況の推移をデータをもとにグラフとしてまとめました。
1年毎の推移をグラフとして見ることで企業の体力や状況を知ることができます。

キーエンスの年別年収推移と従業員数、平均年齢、勤続年数

キーエンスの従業員数・平均年齢・勤続年数の各種データの推移状況を年毎にグラフ化しました。
少人数かつ高収入の企業がありますが、そのほとんどは事業を行う本体の企業とは別の「~ホールディングス」といった持ち株会社。

従業員数 平均年齢 勤続年数 年収
2017年2121人36.1歳12.4年1861万7851円
2016年2160人35.3歳11.7年1756万1367円
2015年1988人35.6歳11.8年1648万5728円
2015年2063人35.3歳11.7年1688万2469円
2014年2038人34.8歳11.1年1440万1001円
2013年2029人34.3歳10.6年1321万9419円
2012年2077人33.5歳9.8年1314万5033円
2012年1883人34.4歳10.7年1322万1200円
2011年1920人33.4歳9.8年1285万8158円
2010年1959人32.5歳8.9年1008万6859円
2009年1895人32.1歳8.6年1135万7052円
2008年1764人32.0歳8.5年1397万6308円
2007年1647人31.9歳8.3年1386万164円
2006年1529人31.8歳8.3年1344万6415円
2005年1390人31.9歳8.3年1333万5797円

キーエンスの年齢別年収推移と生涯年収・生涯賃金

2017年 キーエンスの30歳から55歳の推定推移グラフと30歳から59歳までの年収・ボーナス・給与推移データを見ることができます。
※賃金構造基本統計調査 業種別賃金カーブデータより。
統計値を利用した推測データのため、実際の数字とは乖離のある場合もあります。参考程度にご覧ください。

年齢 月額給与 給与(年間) ボーナス(年間) 年収
30歳110万4864円1325万8369円318万3824円1644万2190円
31歳113万4658円1361万5901円333万736円1694万6641円
32歳116万4453円1397万3436円347万7652円1745万1088円
33歳118万7336円1424万8042円360万4441円1785万2484円
34歳119万9854円1439万8257円370万1039円1809万9297円
35歳121万2372円1454万8473円379万7637円1834万6110円
36歳122万4890円1469万8688円389万4235円1859万2923円
37歳123万7408円1484万8903円399万833円1883万9736円
38歳125万2357円1502万8293円409万5419円1912万3712円
39歳127万953円1525万1445円421万1988円1946万3433円
40歳128万9549円1547万4597円432万8556円1980万3154円
41歳130万8145円1569万7749円444万5125円2014万2875円
42歳132万6741円1592万901円456万1694円2048万2596円
43歳134万6552円1615万8634円468万6862円2084万5496円
44歳136万8186円1641万8236円482万4936円2124万3172円
45歳138万9819円1667万7838円496万3006円2164万845円
46歳141万1453円1693万7441円510万1076円2203万8517円
47歳143万3086円1719万7043円523万9146円2243万6193円
48歳145万1139円1741万3676円539万3782円2280万7458円
49歳146万5611円1758万7335円556万4981円2315万2316円
50歳148万82円1776万994円573万6180円2349万7175円
51歳149万4554円1793万4653円590万7379円2384万2033円
52歳150万9026円1810万8313円607万8578円2418万6891円
53歳151万7443円1820万9317円614万9742円2435万9063円
54歳151万9805円1823万7671円612万875円2435万8546円
55歳152万2168円1826万6024円609万2004円2435万8029円
56歳152万4531円1829万4378円606万3133円2435万7511円
57歳152万6893円1832万2727円603万4266円2435万6994円
58歳145万7002円1748万4026円555万9200円2304万3226円
59歳133万8940円1606万7285円478万6666円2085万3951円
生涯賃金・生涯年収:7億4374万4438円

30歳から55歳の年収推移を今一度確認してみましょう。

30歳の年収は1644万2190円
35歳の年収は1834万6110円
40歳の年収は1980万3154円
45歳の年収は2164万845円
50歳の年収は2349万7175円
55歳の年収は2435万8029円

30歳から順調に伸びて50代前半で最高年収に達した後は定年に向けてゆるやかに減少していきます。

キーエンスの年収について

キーエンスの年収は例年1000万円を超えており、日本トップの高給企業です。
30歳の時点で1000万円の年収に届き、そこからも確実に年収は増加し続けます。

2015年からは1500万円を超える年収となっていますが、社員数が2000人を超える大企業でのこの水準は過去にも例が無く、未知の領域を走り続けている状態です。
一般企業であれば、社長がもらう金額を社員が支給されている事になります。

生涯年収は6億円~7億円程度で一般の平均が2億円強の状況を考えると、一般人の約3倍の収入が期待できる計算になります。

なぜキーエンスは高年収を実現できるのか

なぜキーエンスは1000万円以上という規格外の高年収を実現できるのでしょうか?
主な理由には以下のものがあります。

開発能力が高く製品の性能が良い。

まず根本といえるのが開発能力が高いため「売れる」製品を継続的に作り出していること。
新商品の7割が世界初という驚異的な開発力。
全世界で幅広く支持され世界中の数十万社がキーエンスの製品を導入しています。

ほとんどのメーカーでは代理店や商社を販売の窓口としていますが、キーエンスでは営業担当が直接相手先に出向いて販売を行う営業方式を採用しています。
コンサルティング営業と呼ばれる方式で、この方式であれば代理店の利益を削除できるため利益率は大きく向上します。

また、営業担当は直接現場に出向いて生産ラインの状況をリサーチして、顧客でさえも気づいていない問題点を洗い出します。
それらの問題点を開発に報告することによって更なる改良製品を生み出すという、良質なスパイラルが形成されているのです。

自社とつながりの薄い代理店販売ではこのようなスパイラルが形成されることはありません。

コンサルティング営業はスタッフを多く抱える必要があったり、販売網が拡げにくかったりと相手から必ず必要とされるような「強い商品」が無いと成立しにくいのですが、キーエンス社員の優秀さと製品のクオリティがそれを実現させています。

自社工場を持たない「ファブレスメーカー」である。

また、キーエンスでは工場を持たない「ファブレスメーカー」のため、工場員として従事する社員がほとんど存在していません。
そのため、企業にとって一番のコストである人件費が大きく削減できています。

開発や営業などの本社スタッフと比べると工場勤務の社員は給与が低く設定されるのが通常ですから、合算して計算した場合には平均年収は大きく下がります。

生産を持たない、工場員がいないことで年収を下げる要素が存在しないため、平均年収が上昇する傾向にあるともいえます。
そういう意味では三菱商事や住友商事など商社系の企業システムと似通っています。
※商社は取り次ぎがメインで基本的に自社で生産・開発・販売は行わない。そのため社員は総合職の割合が高くなり、平均年収も高くなる。

利益率が高く、更に利益を積極的に従業員に還元する方針を採用している。

キーエンスの営業利益率は50%。
また、キーエンスでは一定の利益を積極的に従業員に還元しています。

キーエンスと激務

「30代で家が建ち、40代で墓が建つ」

キーエンスの仕事を語るうえで必ずと言っていいほど言われる名文句で実際の労働状況もその文句に違わない過酷な職場のようです。
一般的なブラック企業であれば長時間勤務・低賃金などの環境が「過酷」の中身になりますが、キーエンスでは仕事の効率・合理性・結果に対する強烈度合いが「過酷」なのです。

仕事でうまく結果がでなければ、徹底して効率化を図られ指導が行われます。

上記に記載してある平均勤続年数と平均年齢を確認してください。
2014年から2016年では平均勤続年数は約12年、平均年齢は約35歳と一般的な水準よりもかなり短く若い数字になっています。

創立したばかりの企業を除けば、上場企業であれば平均勤続年数は約15年~、平均年齢は40歳前後が通常です。
それよりも大幅に数字が少ないということは離職率は高く、志半ばにして「卒業」していく社員が多いということで、仕事の過酷さが純粋に表われているデータといえます。

キーエンスの採用と採用実績校

採用実績校

早稲田大学、慶応大学、同志社大学、大阪大学、関西大学、関西学院大学、明治大学、東京工業大学、神戸大学、立命館大学、法政大学、青山学院大学、京都大学、滋賀大学、東京大学、大阪市立大学、大阪府立大学、上智大学、東京理科大学など。※2014年

採用は私立のトップ大学の採用がメインといえます。
大阪の企業ということもあり、関西系大学の採用実績が目立ちます。

採用は徹底した人物評価主義

いわゆる縁故や特定の大学や研究室からのコネ入社は一切行っておらず、徹底した人物評価主義を貫いています。
仮に、縁故で入れたとしても高度なビジネス力が要求される現在の状況下では、仕事を続けていくことは不可能でしょう。

採用では相応しい能力を持っているか否かだけに焦点が当てられ、能力が足りていない人が採用されることはありません。
面接では志望動機など一般的な質問は少なく、説得面接など頭の回転を試すような質問が繰り返し行われるようです。
※説得面接とは「私は野球が好きなんだけれど、サッカーが好きになるように説得してください。」というように与えられたお題に対して、面接官の説得を行う面接形式。
コミュニケーション能力、論理的思考能力などを測ることができる。

採用に関しては一切の妥協を許さないキーエンス。
このような厳しい難関をくぐり抜けてきた集団だからこそ、世界の最新鋭企業、日本のトップ企業であり続けられるのです。

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