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年収ガイド企業別年収データ一覧上場企業年収ランキング>電通グループ

株式会社電通グループの年収

株式会社電通グループの生涯年収・年収ランキング・勤続年数など各種データ

2014年08月23日 2021年07月30日
株式会社電通グループの平均年収・ボーナス・生涯賃金・年齢別年収推移

電通グループの業種・設立年・URLなどの基本データをご覧ください。

電通は東京都港区に本社を置く、日本最大手の広告代理店。
オリンピックや万博など日本の大きなイベントの裏には「必ず電通がいる」といわれるほど日本の広告界を牛耳っている企業です。またの名を「広告界のガリバー」
電通の売上は第2位博報堂の2倍以上。

会社名:株式会社電通グループ
読みがな:デンツウグループ
業種:サービス業
所在地:東京都港区東新橋1-8-1
設立年:1906年
社長:山本敏博
URL:https://www.group.dentsu.com/

電通グループの平均年収・生涯賃金・初任給

上場企業が公表している有価証券報告書データより電通グループの収入状況のデータを集計。
電通グループの平均年収は1341万8790円、生涯年収(生涯賃金)は4億6333万8586円でした。

電通グループ
平均年収:1341万8790円

生涯年収:4億6333万8586円
平均勤続年数:17.3年
平均年齢:46.4歳 
従業員数:164人

初任給データが取得できませんでした。
内定者数:‐人(男:‐ 女:‐)
中途採用者数:‐人
※初任給・採用者は2021年取得

電通グループの年別年収推移と従業員数、平均年齢、勤続年数

電通グループの平均年収・従業員数・平均年齢・勤続年数の各種データの推移状況を年毎にグラフ化。
少人数かつ高収入の企業がありますが、そのほとんどは事業を行う本体の企業とは別の「~ホールディングス」といった持ち株会社。

1年毎の推移をグラフとして見ることで企業の体力や状況を知ることができます。

従業員数 平均年齢 勤続年数 年収
2020年164人46.4歳17.3年1341万8790円
2019年7071人40.9歳13.8年1168万7559円
2018年6921人40.7歳13.8年1179万7585円
2017年6927人40.1歳13.6年1272万5364円
2016年6799人40.3歳14.1年1247万7350円
2015年7261人39.5歳13.3年1228万8322円
2014年7425人39.1歳13.5年1191万7821円
2013年7515人38.9歳13.1年1143万4522円
2012年7494人38.6歳12.8年1145万5313円
2011年6903人39.1歳13.6年1163万2591円
2010年6724人39.1歳13.8年1118万4952円
2009年6532人39.0歳13.7年1278万2768円
2008年6331人39.0歳13.8年1356万8203円
2007年6209人39.1歳14.0年1334万4136円
2006年6005人39.2歳14.4年1335万8936円
2005年5803人39.3歳14.6年1379万5967円

電通グループの年収偏差値

3000社以上の上場企業における電通グループの年収偏差値を算出いたしました。
このデータによって、電通グループの年収が上場企業内、業界内、都道府県内においてどれほどの位置にあるのか相対的な状況を知ることができます。

上場企業全体での
年収偏差値

92.9

上場企業
(3740社中)

業種別での
年収偏差値

94.5

サービス業
(475社中)

都道府県別での
年収偏差値

87.6

東京都
(1988社中)

電通グループの年収偏差値は92.9でした。日本の中でも異次元の収入状況です。偏差値80以上は全体の0.1%程度。間違いなく日本のトップ企業といえます。

全国を対象とする上場企業全体の年収偏差値よりも、業種内や都道府県別の年収偏差値に注目した方が良いケースもあります。

全企業を含めてしまうとコンサル系や銀行業など高収入体質の業界も含めて対比することになり、その企業の実態を把握しにくくなるためです。

サービス業や小売り系は総じて低収入だったり、東京や大阪には年収2000万円に近い企業があったりと企業を取り巻く状況は様々であることを加味して判断すると適切な企業状況を知ることができます。

電通グループの全上場企業中の年収ランキング

3000社以上ある上場企業の中での電通グループのデータを上場企業別・業種別・都道府県別にランク付けしました。
電通グループの平均年収1341万8790円、生涯年収4億6333万8586円のランキングは以下の結果となりました。

上場企業
平均年収ランキング

20

上場企業
(3740社中)

業種別
平均年収ランキング

4

サービス業
(475社中)

都道府県別
平均年収ランキング

17

東京都
(1988社中)

上場企業
生涯年収ランキング

19

上場企業
(3736社中)

業種別
生涯年収ランキング

4

サービス業
(474社中)

都道府県別
生涯年収ランキング

15

東京都
(1986社中)

電通グループの年齢別年収推移と生涯年収・生涯賃金

2020年 電通グループの30歳から55歳の推定推移グラフと25歳から59歳までの年収・ボーナス・給与推移データを見ることができます。
※賃金構造基本統計調査 業種別賃金カーブデータからの推計値。

20代の年収状況

年齢 月額給与 給与(年間) ボーナス(年間) 年収
25歳71万5906円859万882円86万676円945万1558円
26歳73万3012円879万6151円98万3289円977万9440円
27歳75万118円900万1420円110万5901円1010万7321円
28歳76万6107円919万3288円120万3186円1039万6474円
29歳78万979円937万1756円127万5139円1064万6896円

25歳で945万1558円、29歳で1064万6896円と給与は上昇し、20代後半の平均年収は1007万6338円となっています。

日本全体の20代後半の平均年収の402万7000円(男性平均)と比較すると、世間一般の水準よりも相当に高く一流企業の水準といえます。

30代の年収状況

年齢 月額給与 給与(年間) ボーナス(年間) 年収
30歳79万5852円955万225円134万7092円1089万7318円
31歳81万724円972万8693円141万9046円1114万7739円
32歳82万5596円990万7162円149万999円1139万8161円
33歳83万8331円1005万9980円155万2084円1161万2064円
34歳84万8928円1018万7147円160万2301円1178万9449円
35歳85万9526円1031万4315円165万2518円1196万6833円
36歳87万123円1044万1483円170万2735円1214万4218円
37歳88万720円1056万8651円175万2951円1232万1603円
38歳89万1007円1069万2091円181万3389円1250万5484円
39歳90万984円1081万1808円188万4051円1269万5859円

30代前半の平均年収は1136万8946円、30代後半の平均年収は1232万6799円。

働き盛りの年齢であり、大きな年収アップが望めるでしょう。
実際に30歳1089万7318円から、39歳の1269万5859円まで20代よりも給与の伸び率は高くなっています。

40代の年収状況

年齢 月額給与 給与(年間) ボーナス(年間) 年収
40歳91万960円1093万1524円195万4710円1288万6235円
41歳92万936円1105万1238円202万5372円1307万6613円
42歳93万912円1117万954円209万6033円1326万6988円
43歳93万6997円1124万3964円214万1204円1338万5169円
44歳93万7242円1124万6912円214万8150円1339万5062円
45歳93万7488円1124万9862円215万5092円1340万4955円
46歳93万7734円1125万2812円216万2035円1341万4845円
47歳93万7980円1125万5760円216万8977円1342万4738円
48歳94万1082円1129万2995円218万619円1347万3615円
49歳94万7042円1136万4512円219万6964円1356万1476円

企業の主力となる40代前半の平均年収は1320万2013円、40代後半の平均年収は1345万5926円。

40歳1288万6235円から、49歳の1356万1476円まで順調に収入が増加していきます。

40代前半の平均年収が582万1000円(男性平均)ですから、平均よりも738万1013円も高く、この年収を得られる電通グループは日本の企業でもトップ層にあたります。

50代の年収状況と生涯賃金

年齢 月額給与 給与(年間) ボーナス(年間) 年収
50歳95万3002円1143万6029円221万3305円1364万9334円
51歳95万8962円1150万7545円222万9650円1373万7196円
52歳96万4921円1157万9062円224万5994円1382万5057円
53歳96万4126円1156万9519円223万7068円1380万6587円
54歳95万8827円1150万5935円221万1297円1371万7232円
55歳95万3529円1144万2351円218万5527円1362万7878円
56歳94万8230円1137万8767円215万9756円1353万8523円
57歳94万2931円1131万5183円213万3985円1344万9169円
58歳92万1159円1105万3911円201万1466円1306万5377円
59歳88万8403円1066万847円182万4447円1248万5295円

電通グループの50代前半の平均年収は1374万7081円、50代後半の平均年収は1323万3248円。
多くの企業が50代前半あたりで最高年収となりますが、電通グループの55歳時年収は1362万7878円となっています。

入社から順調に伸び、50代で最高年収に達した後は定年に向けてゆるやかに減少していきます。

生涯賃金は4億6333万8586円に平均退職金2000万円を加算した4億8333万8586円程度になると予想されます。

電通の年収について

電通の年収は例年1000万円を超えており、日本の中でもトップを争うほどの高給企業です。
30歳の時点で1000万円の年収に届き、そこからも確実に年収は増加し続けます。

ただ、収入に占める残業代の割合が高く、社員の慢性的な長時間労働を背景に高い給与が支給されているという見方もできます。
2017年の残業抑制制度の状況次第では、2017年以降は若干の減少に転じるかもしれません。

生涯年収は4億5000万円程度で一般の平均が2億円強の状況を考えると、一般人の倍の収入が期待できるということになります。

電通の仕事内容

電通が巨大で有名な企業という事は知っていても、実際にどのようなことを行っているかを知っている人は少ないかも知れません。
電通の代表的な仕事を紹介します。

新聞やテレビ、インターネットの広告
広告の販売や交渉、CM製作の取り次ぎなど。

ワールドカップやオリンピックなどのイベントサポート
招致活動の戦略作成。イベントの企画や効率的な開催スケジュール作成など。

◇政党・国家議員の選挙の手伝い
選挙に勝つための戦略構成やイメージ調査など

◇商品の企画・イベントPR
サントリー「角ハイボール」やスタジオジブリの映画PRなど

一番有名な業務は広告代理店という名前そのままの「広告の営業・販売」でしょう。
当然ながら同社の主力事業です。

広告関連以外にもありとあらゆる依頼が企業から舞い込んできます。
中には先例のないビジネスも少なくありませんが、積み重ねてきた知識と経験をもとに、その目的を実現させるために全力で仕事に取り組むといいます。

広告代理店を名乗ってはいますが、実際の仕事内容は「便利屋」「何でも屋」に近いといえます。

電通と激務

四代目電通社長の吉田秀雄氏が作成した「鬼十則」

1. 仕事は自ら創るべきで、与えられるべきでない。
2. 仕事とは、先手先手と働き掛けていくことで、受け身でやるものではない。
3. 大きな仕事と取り組め、小さな仕事はおのれを小さくする。
4. 難しい仕事を狙え、そしてこれを成し遂げるところに進歩がある。
5. 取り組んだら放すな、殺されても放すな、目的完遂までは……。
6. 周囲を引きずり回せ、引きずるのと引きずられるのとでは、永い間に天地のひらきができる。
7. 計画を持て、長期の計画を持っていれば、忍耐と工夫と、そして正しい努力と希望が生まれる
8. 自信を持て、自信がないから君の仕事には、迫力も粘りも、そして厚味すらがない。
9. 頭は常に全回転、八方に気を配って、一分の隙もあってはならぬ、サービスとはそのようなものだ。
10. 摩擦を怖れるな、摩擦は進歩の母、積極の肥料だ、でないと君は卑屈未練になる。

電通の強烈な仕事への情熱を代弁したような名文句の数々が並んでいます。
かつては電通の熱烈な働き方として社員手帳に記載されるほど支持を集めていたこれらの「思い」ですが、現在ではその文句は社員手帳からは削除されています。

2016年、長時間労働を苦に女性社員が自殺してしまうという痛ましい出来事が発生してしまいました。
異常な労働環境が問題視され社会問題になり、電通は2017年に労働基準法違反の罰金刑を受けています。
それを契機に、社内での働き方を見直し、残業時間を22時までに抑制することが決められました。

かつてであれば100時間超えの残業もあたりまえの状況だった事を考えると、電通の職場環境も相当に向上しているといえそうです。

電通の採用と採用実績校

採用実績校

東京大学、京都大学、慶応大学、早稲田大学、上智大学、東京芸術大学など。※2014年

採用は国立私立のトップ大学の採用がメインといえます。
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