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年齢・年代・世代別 年収データ一覧

年齢別の年収データを掲載。

2015年 国税庁発表の「民間給与実態統計調査」より年齢・年代・世代別の年収データを算出。

現在の40代以上はまだ賃金体系が団塊の世代と同様に近いケースも多いため、山なりのカーブを描いており、過去の状況と比べて特別にいびつな形にはなっていません。
しかし、若年層就職難や非正規率の上昇、実力制賃金導入による年功序列制度の崩壊など、これから10年・20年後には10代から70代までの収入差が減少し、グラフのラインがよりフラットに近づいていくことが予想されています。

調査での給与所得者数は4566万人(男:2731万人、女:1835万人)、平均年収は409万円(うちボーナス59万円)となっています。

19歳以下の平均年収は男女ともに100万円台。
働き始めたばかりの若者が多数を占めるため、収入は低水準になっている。

20代前半の平均年収は200万円台中頃。
大学や専門学校を卒業して働き始めた人が多く、男女差はそれほど見られない。

20代前半の平均年収は300万円台前半。
このあたりになると男女差が大きくなり、年間で50万円以上の差がつくようになる。

30代前半の平均年収は400万円前後。
このあたりになると、三菱商事など有名商社クラスならば年収1000万円を超える。

30代後半の平均年収は400万円台中頃。
上位の上場企業であれば、年収1000万円をもらう人も珍しくなくなる年代。

40代前半の平均年収は400万円台後半。
社内での評価が固まりだし、誰が上に行くのかが明確になる年代。

40代後半の平均年収は500万円前後。
社内でもそれなりの要職につきはじめる年代。

50代前半の平均年収は500万円前後。
男性の収入が最も高額になる年代で、平均年収650万円前後。

50代後半の平均年収は400万円台後半。
増加し続けていた賃金も、この年代を境に下降線を描くことになる。

60代前半の平均年収は400万円前後。
会社を定年し、契約社員などで再雇用されるケースも増加する年代。

60代後半の平均年収は約300万円台前半。
この年代になると働く人は少なくなり、年金生活者がほとんどになる。

70代以上の平均年収は約300万円台前半。
ほとんどの人が年金生活者となり、平穏無事な暮らしをおくっている。

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